送料・お支払い-Postage&payment-

お支払い方法は「代金引換」「クレジット払い」「コンビニ後払い」からお選び下さい。

お支払金額

代金引換

代金引換払いをご利用いただけます。
※当日15時までにご注文をいただけましたら、当日発送となります。

代引き手数料:一律300(税別)

運送会社はヤマト運輸にて発送させて頂きます。
弊社発行の領収証が必要な場合は、「送り状の控え(領収証記載欄)」を当社までご郵送ください。
当社に到着後「送り状の控え」と引き換えに領収書PDFファイルをメールにて送信致します。
ファイルの印刷はお客様自身でされるようお願い致します。
領収書の宛名は原則お届け先名様となり、代引きお支払いのため印紙税納入済みの旨記入し印紙の貼付は
ございません。
日付に関しては、送り状の領収日とさせていただきます。
運送会社のシステム上、30万円超の代引の場合は複数に伝票を分けて発送させて頂きます。
ヤマト運輸

クレジット払い

クロネコ Web コレクトによる、クレジット払いをご利用いただけます。
クレジットカード払いについて
分割払いについてはこちら

コンビニ後払い

NP後払い(コンビニ・銀行・郵便局)をご利用いただけます。
・請求書発行手数料(税別190円)(税込205円)をご負担いただきます。

NP後払い

○このお支払方法の詳細
商品の到着を確認してから、「コンビニ」「郵便局」「銀行」「LINE Pay」で後払いできる安心・簡単な決済方法です。
請求書は、商品とは別に郵送されますので、発行から14日以内にお支払いをお願いします。
○ご注意
後払い手数料:税別190円、税込205円
後払いのご注文には、株式会社ネットプロテクションズの提供するNP後払いサービスが適用され、サービスの範囲内で個人情報を提供し、代金債権を譲渡します。
ご利用限度額は累計残高で54,000円(税込)迄です。 詳細はバナーをクリックしてご確認下さい。
ご利用者が未成年の場合、法定代理人の利用同意を得てご利用ください。

送料

〇宅急便(全国600円(税別) 北海道、沖縄は除く)

北海道 1,300円 (税別)
商品代金(税別)5,000円以上で送料無料になります。

沖縄  2,100円 (税別)
沖縄の場合のみ、商品代金 5,000円以上でも送料が必要です。梱包数が複数の場合、梱包数x送料になります。

〇ネコポス全国一律 200円(代金引換は利用不可)
※複数の商品をご購入でネコポスを選択された場合、当方判断にて発送方法を
変更させて頂く場合がございますが、追加費用等のご請求は致しません。

お買い上げ金額が5,000円を超えると送料無料になります。

規格品(在庫商品)は、税別商品金額(送料・手数料は含みません)が5,000円以上の場合、送料無料になります。
但し、発送先が複数の場合は、税別商品金額(送料・手数料は含みません)に応じて一部送料無料になります。
詳細はお問い合わせください。

運送会社はヤマト運輸にて発送させて頂きます。
ヤマト運輸

当日発送ご希望の場合

当日15時までにご注文をいただきましたら、在庫がある場合のみに当日発送可能となります。
※在庫があります場合のみの対応となります事をご了承ください。

返品と交換について

返品特約についてはこちらをご覧くださいませ。https://www.mask-honpo.com/info

領収書について

領収書発行が便利になりました!

領収書は"電子領収書"となります。
商品発送案内の E メールの中で “全てのお客様” に電子領収書発行のURLをご案内させて頂いております。
・全てのお客様に発行しておりますので、備考欄に“領収書希望”と記載頂く必要はございません。
宛名、但し書きについては、ご指定頂けますが、日付はご注文日となります。

領収書発行メール

電子領収書サンプル

■ 電子領収書への収入印紙について

印紙の貼り付けは不要と解釈されており、当サービスと致しましても法的根拠をもって、安心してお使いいただけるよう努めてはおりますが「解釈」によって、異なる判断になる場合も考えられます。
弊社側では、本サービスをご提供するにあたり、
・税理士への確認
・税理士を通じての弊社管轄税務署への確認
を事前に行っております。
いずれにおいても「領収書として認められ、収入印紙も不要」との解釈となるとの判断をいただいております。ただし、税理士および税務署の担当者によると「法解釈により見解が異なる」可能性は依然残るとの指摘がございます。
管轄税務署によって判断が異なる可能性がございますので、可能でございましたら、先に御社管轄の税務署及び担当税理士様等へ、まずご確認いただくことをお願いいたします。
※本仕組みについて、解釈等による見解・判断の違いによる損害等につきましては、当サービスでは責任を負いかねます。あらかじめ、ご了承のほどお願い致します。

【ご参考】

国税庁見解(電子領収書に印紙が不要である事の根拠)
https://www.nta.go.jp/about/organization/fukuoka/bunshokaito/inshi_sonota/081024/02.htm